これまでの会社で培ったスキルを生かし、キャリアアップを目的として転職を考える人が増えています。
大手保険会社の東京海上日動火災保険への転職にチャレンジしてみたいという人も少なくないでしょう。
転職成功をさせるためには、企業への理解を深め、十分な準備をしておくことが不可欠です。
この記事では、東京海上日動火災保険の概要や業務内容について解説します。
また、転職希望者が気になる給与や福利厚生、社風などについても探っていきます。
東京海上日動火災保険の企業概要
「東京海上日動火災保険株式会社」は、日本最古の海上保険会社「東京海上保険」が前身です。
「日動火災海上保険」と合併し、現在では持株会社の「東京海上ホールディングス」の完全子会社となっています。
そんな東京海上日動火災保険はどういった会社であるのか、詳しくみていきましょう。
事業内容
東京海上日動火災保険は、日本を代表する損害保険会社の一つです。
保険業を軸とした事業を展開しており、正味保険料収入が2兆円を超えています。
損害保険業
「火災保険」「海上保険」をはじめ、「障害保険」「自動車保険」など各種保険の引き受けが主な業務です。
これらの保険の「再保険」も業務の一環です。
また、保険料などの金銭をはじめとする資産の運用も行っています。
業務の代理・事務の代行
「イーデザイン損害保険株式会社」などの損害保険業に関連する業務の代理や事務の代行を行っています。
また、「東京海上日動あんしん生命保険株式会社」の生命保険業についても、業務の代理や事務の代行も行っています。
自動車損害賠償保障事業委託業務
政府が行っている自動車損害賠償保障事業の一部を担当しています。
損害のてん補額の支払いの請求の受理や、てん補すべき損害額に関する調査などが業務の範囲です。
トップのメッセージ、企業理念
- お客様の信頼をあらゆる事業活動の原点におき、「安心と安全」の提供を通じて、豊かで快適な社会生活と経済の発展に貢献します。
- お客様に最大のご満足を頂ける商品・サービスをお届けし、お客様の暮らしと事業の発展に貢献します
- 収益性・成長性・健全性において世界トップクラスの事業をグローバルに展開し、東京海上グループの中核企業として株主の負託に応えます。
- 代理店と心のかよったパートナーとして互いに協力し、研鑽し、相互の発展を図ります。
- 社員一人ひとりが創造性を発揮できる自由闊達な企業風土を築きます。
- 良き企業市民として、地球環境保護、人権尊重、コンプライアンス、社会貢献等の社会的責任を果たし、広く地域・社会に貢献します。
会社概要
| 会社名 | 東京海上日動火災保険株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒100-8050 東京都千代田区丸の内1-2-1 |
| 資本金 | 1,019億円 |
| 事業内容 | 損害保険業 |
| 従業員数 | 17,368名（2017年3月31日現在） |
東京海上日動火災保険採用職種・仕事内容
一口に「損害保険業」といっても、仕事の内容は多岐にわたります。
ほとんどの仕事で「プロフェッショナル」と「ゼネラリスト」を両立できる能力が求められます。
また、海外拠点が多いだけでなく海外企業の買収もおこなっており、海外とのやり取りが日常的に行われる部署もあります。
その場合は、国内勤務でもグローバルな視点や英語力が求められます。
特定業務主務
損害部門で事務的な業務を担当します。
具体的には「事故連絡の受付」「損害サービスに関する相談」「損害サービスの査定業務」などがあります。
一般のコールセンターのような「受付担当」ではなく、事故の解決まで携わる責任のある仕事です。
給与
- 予定年収215万円~
- 月給177,000円～
- 賞与年2回
- 経験加給あり（例：2年目2,000円、6年目10,000）
- 地区手当あり（6,000円）
損害サービス主任
「人身事故」に関連する業務を担当します。
損害サービスにかかわる事故相談、損害サービスの査定業務などを行う仕事です。
受付後の詳細確認までを含めた「示談交渉」や、保険金支払いまでの業務全般が仕事の対象になります。
給与
- 予定年収415万円～
- 月給325,920円～
- 賞与年2回
インシュアランス・プランナー／IP
保険のプロフェッショナル「インシュアランス・プランナー」を目指していきます。
テレアポ・訪問によって新規顧客の開拓を行う業務です。
「トータルアシスト自動車保険」「TAP」「ちょいのり保険」などの商材を扱います。
給与
- 固定給+インセンティブ（例：年収800万円）
- 営業手当
- 自賠責手当
- 交通費支給（月50,000円まで）
アクチュアリー
統計学や金融工学の知識を用いて、損害保険商品などの設計を行います。
事故などの発生頻度や損害率を分析して、商品内容や保険料の設定を行い、リスク管理に生かしていきます。
US-CPA
「US-CPA」は「米国公認会計士」と訳される職務です。
東京海上日動火災保険の海外事業は1879年に始まり、1世紀以上もの歴史を持っています。
現在では38ヶ国・483都市に海外拠点を持ち、グローバルに活躍する人材が求められています。
特にUS-CPAは米国会計基準が使用されるさまざまな場面で活躍することができます。
LLM
海外事業も積極的に行う東京海上日動火災保険では、海外部門で「LLM」が活躍しています。
LLMは「Master of Laws」の略で、アメリカ法曹協会（ABA：American Bar Association) 認定のロースクールで法学修士を取得する必要があります。
東京海上日動火災保険は「TOKIO MARINE」として世界中で知られており、LLMは現地や現地法人との折衝を法律の観点からサポートします。
東京海上日動火災保険の給与・年収
保険会社は他の業種に比べるとかなり給与が高いといわれています。実際はどうなのか、詳しく見ていきましょう。
全体の平均年収
東京海上日動火災保険の平均年収829万円（有価証券報告書調べ）
保険会社の中でも最大手の一つであり、かなり平均年収は高めです。
この数年の推移をみても、800万円以上で安定しています。
年代別の年収
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 20～24歳 | 約430万円 |
| 25～29歳 | 約660万円 |
| 30～34歳 | 約800万円 |
| 35～39歳 | 約880万円 |
| 40～44歳 | 約930万円 |
| 45～49歳 | 約1050万円 |
| 50～54歳 | 約1080万円 |
| 55～59歳 | 約980万円 |
| 60～65歳 | 約650万円 |
※男性
大企業のため、さまざまな職種が混在していますが、どの年代でも高水準を維持しています。
特に、30歳前後から急激に給与が上昇しています。
東京海上日動火災保険の競合企業と平均年収比較
| 企業名 | 平均年収 |
|---|---|
| 東京海上日動火災保険 | 829万円 |
| 三井住友海上火災保険 | 741万円 |
| 共栄火災 | 576万円 |
| 日本生命 | 652万円 |
| 日本郵政 | 769万円 |
※有価証券報告書調べ
保険会社には損害保険や生命保険などさまざまな種類がありますが、東京海上日動火災保険はどの会社と比較しても高い水準であることがうかがえます。
業界最高水準の待遇であると言えます。
給与に関する口コミ・評判
他社と比べてかなり待遇が良いと感じます。
総合職の給与水準は、同業種や他業種と比較して圧倒的に良いのはないでしょうか。
正社員や特定社員の給与はとても高いと思います。
口コミにも給与データがそのまま反映されています。
業界内だけでなく他業種と比べてもかなり待遇が良いことが分かります。
非常に満足度が高いようです。
東京海上日動火災保険の福利厚生制度
会社選びの際には、給与の額面だけでなく福利厚生についても調べておくことが大切です。
東京海上日動火災保険の福利厚生制度はどのようなものであるのか、早速みていきましょう。
寮・社宅
東京海上日動火災保険では寮や社宅が用意されています。
社宅は会社による借上げになりますが、家賃の8割が会社負担になることが大きなメリットです。
地方からきた新入社員は安心して新生活をスタートすることのできる環境が整えられています。
また、全国型の総合職の社員も、異動や単身赴任の負担を極力減らすことができる環境です。
財形貯蓄制度
財形貯蓄制度は「財形住宅貯蓄」とも呼ばれる制度です。
住宅購入・建設・リフォームなどの資金を、給料から天引きして貯蓄していきます。
一定の額が貯まると「財形住宅融資」を利用することが可能になり、有利な条件でローンなどを組むことができます。
ローンは「住宅金融支援機構」を利用するため、銀行などの金融機関に比べてもさまざまな条件が優れています。
運動施設
社員の健康増進のため、東京海上日動火災保険ではさまざまな運動施設を保有しています。
体育館やテニスコートなどの他、総合グラウンドも備えています。
また、160社以上のフィットネスクラブと提携しているため、自宅近くや帰宅途中など都合の良い場所で運動を行うことができます。
部活も盛んで、野球やサッカー、水泳やヨットなど色々な競技を楽しむことができます。
ベネフィット・ワン
福利厚生サービスの「ベネフィット・ワン」を導入しているため、育児・介護サービスや自己啓発などのさまざまなサービスを割引価格で利用することができます。
また、「東京ディズニーリゾート」や「ユニバーサルスタジオジャパン」などのレジャー施設も優遇価格で楽しむことが可能です。
提携の宿泊施設は国内外で120万以上にのぼります。
福利厚生に関する口コミ・評判
従業員の財産形成制度や年金制度が充実しており、安心です。
大手だけあって、福利厚生制度は全て揃っているのではないでしょうか。
他社に委託しているサービスが非常に充実しています。
健康診断の内容がしっかりしていました。
伝統ある大手企業だけあって、福利厚生制度は大変に充実している様子がうかがえます。
自社の制度だけでなく、ベネフィット・ワンなど外部の業者に委託した福利厚生サービスも満足度が高いようです。
勤務時間・休日休暇
健康を維持してベストなコンディションで仕事に臨むためにも、休日休暇は大切です。
また、勤務時間についても転職の前にしっかりと把握しておく必要があります。
ここでは東京海上日動火災保険の勤務時間や休日休暇をみていきましょう。
完全週休2日制
土曜日と日曜日の完全週休2日制であるのはもちろん、祝日もカレンダー通りの休日となります。
ライフワークバランスを保つのには最適の労働環境と言えます。
毎週水曜日のノー残業デーや第三水曜日の完全定時退社デーもあり、会社を挙げて労働時間の短縮に取り組んでいることが特徴です。
その分、通常の勤務時間は集中して仕事に取り組むことができ、業務の能率も上がります。
年次有給休暇
入社した初年度には13日の有給休暇を取得することができます。
また、次年度異常は年に20日の取得は可能です。
加えて、「5日間特別連続有給休暇」も用意されており、年に2回以上の長期休暇を取得することができます。
そして、休暇については取得が必須になっているため、社員全員が気兼ねなく休日を満喫することができる仕組みになっています。
育児休業制度
東京海上日動火災保険は女性社員が多く活躍していることも特徴の一つで、育児休業制度や妊娠中の時短勤務などの女性をサポートする制度が充実しています。
また、介護休業制度も設けられています。
家庭の事情などでキャリアを断念するようなことのないような制度が整えられています。
リフレッシュ休暇
標準の休暇以外にも、勤続5年ごとにリフレッシュ休暇を取得することができます。
その他にもさまざまな特別休暇が用意されています。
休暇に関しては、取得しないと上司の評価に影響する仕組みになっているため、年に2回は9連休以上を取得することが東京海上日動火災保険では一般的です。
海外旅行などを楽しむのにも十分な期間の連休を取得できます。
勤務時間・休日休暇に関する口コミ・評判
土日祝が休みの上、基本的に残業はしないように指示があります。
休みがしっかりしており、休日の申請も融通が利きます。
有給の消化率はかなり高いと思います。
休日休暇はかなり充実しています。長期休暇が取れるのでリフレッシュできます。
伝統的な日本企業だけあって、かなり休日や休暇が充実しているようです。
長期休暇が取れることに対しても満足感が高いことがうかがえます。
残業も少なく、ワークライフバランスを保つことが可能であることが見て取れます。
社内の教育・研修制度
- 階層別研修
- 新入社員は、グローバルコース・エリアコース共通で導入研修やフォローアップ研修を受けます。
- SP制度2
- 入社後の1年間は、先輩社員が職場指導員（SP）として育成や相談を担当するというシステムです。
- JOBリクエスト制度
- キャリアビジョン実現のため、チャレンジしたい職種に応募してサポートを受けることができる制度です。
- オープントレーニング制度
- 社内の他部門へ行き、視野を広げスキルアップを図る研修制度です。
教育・研修制度に関する口コミ・評判
できる社員や、やる気のある社員の能力を高めるシステムです。
社内で用意された研修の他、自発的な勉強会もあります。
新入社員の集合研修が大変充実していると感じました。
研修のカリキュラムがしっかりしており、成長できると感じます。
研修のカリキュラムが充実しているという感想がほとんどでした。
受身ではなく、主体的に自分を磨いていこうという雰囲気がうかがえます。
手厚いフォロー体制に対しての満足度が高いようです。
職場の雰囲気や社風
転職を検討する際は、業務内容や条件も大切ですが、職場の雰囲気も重要です。
せっかく転職に成功しても、社風が合わずに力を出し切れないというケースもあるからです。
ここでは東京海上日動火災保険の社風などについて探っていきます。
世界中に、使命がある
東京海上日動は、歴史ある企業でありながら常に世界中のリスクに挑戦しています。
これを「世界中に、使命がある」という言葉で端的に表現しています。
つまり、受身の姿勢で安定だけを求めるのであれな、入社後にミスマッチと感じるかもしれないということです。
損害保険のリーディングカンパニーとして、ビジネスのリスクを引き受け国境を超えた難問を解決することに意義を感じるという人が歓迎される社風です。
真の挑戦者
採用ページでは「発意に溢れ、自ら考え、発信し、行動する」人材を求めていることが明記されています。
「真の挑戦者」であり続けることが求められるのが東京海上日動の風土です。
確かに、高い給与水準と充実した福利厚生で誰もがうらやむような条件が整った会社ですが、そこだけにフォーカスすると入社後に戸惑う可能性もあります。
東京海上日動では、失敗を恐れず自らの限界を決めずに挑戦し続ける姿勢が求められます。
職場の雰囲気や社風に関する口コミ・評判
東京見の吸い上げが積極的に行われています。
若い社員でも活躍できる風土です。
忌憚なく意見を交換できるという声が多く、風通しの良い社風であることがうかがえます。
また、業務に割り振りも明確なため、余計な気をつかわずに働くことのできる社風であるようです。
東京海上日動火災保険への転職で役立つ転職サイトorエージェント
現在の転職市場では、転職サイトや転職エージェントの利用が主流となっています。
しかし、東京海上日動火災保険のような人気企業への転職を考えているのであれば、実績のあるサイトやエージェントを選ぶことが不可欠です。
ここでは大企業に強い転職サイトや転職エージェントを紹介し、それぞれの特徴について解説していきます。
リクナビネクスト
株式会社リクルートが運営する「リクナビネクスト（リクナビNEXT）」は転職サイトの代表的な存在です。
就職活動の定番サイトとして有名な「リクナビ」の転職版といえるものです。
リクナビネクストは転職市場で圧倒的な実績を持っており、転職業界のシェアを圧倒しています。
実際、転職を経験したビジネスパーソンの約8割がこのサイトを利用したというデータがあるほどです。
そのため、企業側からの掲載依頼も絶えず、公開されている案件は常時5,000件以上という規模です。
もちろん数が多いだけでなく、情報の鮮度もリクナビネクストの特徴です。
毎週1,000件を超える新着の求人数が更新されています。
転職希望者の役に立つコンテンツが充実していることもリクナビネクトが注目される理由のひとつです。
書類の書き方など、転職の基本から学ぶことができる他、転職に役立つさまざまな書式のテンプレートが用意されており、ダウンロードも無料でできるようになっています。
また、「スカウト機能」もリクナビネクストならではのサービスです。
必要事項を登録しておくだけで「オープンオファー」や「プラベートオファー」といった企業からのアプローチを受けることができます。
リクルートエージェント
「リクルートエージェント」は、リクナビネクスト同様にリクルートが運営しています。名前のとおりこちらは転職エージェントです。
転職サイトのような手軽さはありませんが、専任アドバイザーがつくため本格的に転職活動を考えている人には有利なサービスです。
非公開求人数も10万件にのぼるなど、転職エージェントとしては案内総数・内定決定数ともNO.1の実績です。
転職サイトとは違い、アドバイザーと二人三脚で転職活動を進めていけることが最大のメリットです。
個別の相談や面接対策など、親身になってアドバイスしてもらうことができます。
doda
| 求人数 | 約260,000件 |
|---|---|
| 対応地域 | 全国47都道府県 |
| 料金 | 無料 |
| 公式サイト | https://doda.jp/ |
| 運営会社 | パーソルキャリア株式会社 |
リクルートエージェントに次ぐ規模の転職エージェントが「doda（デューダ）」です。
パーソナルキャリアが運営しており、サイト版もあります。最大の特徴は、キャリアアドバイザーの質の高さです。
対面はもちろん、在職中で時間の都合がつかない転職希望者は電話でキャリアカウンセリングをしてもらえるなど、臨機応変に対応してもらうことが可能です。
一人では難しい自己分析や、将来までを見据えたキャリア相談も得意としています。
また、キャリアアドバイザーに加えて採用プロジェクト担当も付き、体制の体制で転職希望者をサポートしていきます。
他にも、エグゼクティブ専門コンサルタントなど大企業に強い専門スタッフを用意しており、転職者の強い味方になってくれます。
まとめ
このように、東京海上日動火災保険は長い歴史を持ちながらも常に挑戦を続ける、損害保険業界のリーディングカンパニーです。
給与や福利厚生はもちろん、休日休暇などの待遇も非常に高水準なため、転職希望者からも絶大な人気を集めています。
もちろん、求められる人材のレベルは高く、内定まで辿りつくことは簡単ではありません。
しかし、企業研究を徹底的に行い万全の対策をして面接に臨めば、東京海上日動火災保険への転職も決して不可能ではありません。
まずは、転職サイトに登録したり、転職エージェントに相談してみるなど、すぐに行動を起こすことが大切です。
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