みずほ銀行へ転職(中途採用)は可能か?年収はどの程度?

大企業への転職

みずほ銀行へ転職(中途採用)は可能か?年収はどの程度?

「みずほ銀行に転職したい」と考える方も多いのではないでしょうか。

日本の3大メガバンクと言われるみずほフィナンシャルグループの中核を担う株式会社みずほ銀行ですが、このような大企業に転職となると、どのように転職活動を進めたらよいのかわからないという方も少なくないでしょう。

求人情報はどこに掲載されているのか、応募から選考にあたり、どのような準備や対策が必要なのか。そもそも、株式会社みずほ銀行とはどんな会社なのか。

今回は、株式会社みずほ銀行への転職活動で役立つ情報を提供していきます。

みずほ銀行の企業概要

株式会社みずほ銀行は、3大メガバンクの中でも、全国都道府県の県庁所在地や政令指定都市に必ず1つ以上の支店があるというのが強みのメガバンクです。

資本金は1兆4040億円、従業員数は3万301人。また、2018年6月30日時点で、国内に465、海外には89のネットワークを持ちます。

事業内容

株式会社みずほ銀行は3大メガバンクですから、当然その事業領域も広いのが特徴です。

ここでは、株式会社みずほ銀行の代表的な事業を紹介します。

預金業務

株式会社みずほ銀行の事業内容の中でも、日々の生活に馴染みが深いのが、「預金事業」ではないでしょうか。

株式会社みずほ銀行では、当座預金、普通預金、定期預金などをはじめ、8種類の預金と、譲渡性預金といい、譲渡可能な定期預金の取り扱いがあります。

本店や支店の銀行窓口ではすべての預金が利用できますが、ATMを利用する際は利用できる預金に限りがある場合があります。

貸出業務

株式会社みずほ銀行では、手形貸付、照明貸付、そして、当座貸越の取り扱いがあります。

また、手形の割引に関しては、銀行引受手形や商業手形の他、荷付為替手形を取り扱っています。

貸付業務は、企業が事業運営のための運転資金を確保する際や、個人が住宅を建てたり自動車を購入したりする際など、大金が必要な時に、資金繰りを支えるという役割があります。

大金を貸し付けたのち、返済が滞ってしまっては大変ですから、融資金額が妥当かどうか判断するために調査などを行ない、審査結果に問題がない場合、貸し付けに至ります。

為替業務

為替業務は、主に「内国為替業務」と、「外国為替業務」の二つに分かれます。

「内国為替業務」とは、国内で行われる個人や企業間の債権や責務の決済を、現金を移動することなく決済するという方法で、送金為替、当座振込、代金取立等の取り扱いがあります。

一方、「外国為替業務」も、現金の移動を行なわずに、国際間の賃借決済時に利用される信用決済手段として確立されており、輸出入に関わる外国送金や外国為替に関する各種業務を行なっています。

トップのメッセージ、企業理念

みずほ銀行は、グループの中期経営計画「進化するOne MIZUHO〜総合金融コンサルティンググループを目指して〜」の実現に向け、国内最大級の顧客基盤や国内外の拠点ネットワークを有するリーディングバンクとして、グループ内の信託銀行・証券会社、資産運用会社、シンクタンク等とも連携し、<みずほ>の総力を結集したコンサルティング機能を発揮することで、幅広いお客さまに最適な金融ソリューションを迅速に提供してまいります。

世界情勢の先行きが不透明さを増す中、グローバルな金融規制強化、マイナス金利の導入、金融イノベーションの急速な進展等、金融機関を取り巻く経営環境は急速に変化しています。

こうした環境変化に耐えうる強固な財務基盤を構築するとともに、柔軟な発想で商品・サービスの向上や業務プロセスの革新に取り組み、お客さまの利便性と満足度の向上に努めてまいります。

個人のお客さまには、資産運用や資産承継等のさまざまなニーズに、グループ一体できめ細かく応えてまいります。

銀行・信託・証券の商品・サービス等をシームレスに提供する共同店舗化を推進するほか、インターネットやスマートフォンによるサービスの開発・レベルアップに努めるなど、「FinTech(フィンテック)」も取り入れながら、次世代を見据えた取り組みを進めてまいります。企業オーナー等のお客さまには、法人・個人一体での成長戦略支援・事業承継支援等に力を入れてまいります。

法人のお客さまには、高度なリスクテイク能力の発揮による資金供給機能の強化、幅広い産業知見や商品開発力等の専門性・独自性に立脚したソリューション提供能力の強化に取り組むほか、充実した海外拠点ネットワークを活かした海外展開サポートや、海外のグローバル企業との長期的・多面的な関係構築にも努めてまいります。

みずほ銀行は、今後とも役職員が一丸となってお客さま第一(Client–Oriented)を徹底し、グループの総力を結集して「お客さまの課題解決のために何ができるのか」を常に考え行動することで、新しい時代を切り開く最高の金融サービスを提供し、お客さまの夢の実現を全力でサポートする「課題解決のベストパートナー」となることを目指してまいります。

会社概要

会社名株式会社みずほ銀行
所在地〒100–8176東京都千代田区大手町1–5–5(大手町タワー)
資本金1兆4,040億円
事業内容預金業務、貸出業務、商品有価証券売買業務、内国為替業務、外国為替業務、社債受託および登録業務、その他附帯業務
従業員数30,301人

みずほ銀行の採用職種・仕事内容

現在、株式会社みずほ銀行には多くの職種がありますが、どのような職種が代表的なのでしょうか。

実は、株式会社みずほ銀行の仕事は、大きく「基幹職(総合)」「基幹職(専門)」、また「特定職」というものに分類されます。

2018年9月11日現在、株式会社みずほ銀行のホームページでは中途採用は募集されていないので、今回は、株式会社みずほ銀行の中でも代表的な職種を紹介していきます。

基幹職(総合)オープンコース

基幹職(総合)の「オープンコース」の仕事内容は、国内におけるコンサルティング営業をはじめ、多くの職種に従事することで、それぞれの部門の専門知識やスキルを身に着けられるコースです。

多くの業務を経験するなかで個人の強みをみつけ、さまざまな分野のプロフェッショナルとして活躍することができます。

給与

大卒月給24万5000円以上(2019年度新卒)

基幹職(総合)グローバルコーポレートファイナンスコース

基幹職(総合)「グローバルコーポレートファイナンスコース」は、大企業や金融・公共法人などを相手に、経営状況の分析や融資の審査などといった営業活動を行なったり海外拠点での営業活動を行なったりします。

この他、M&Aアドバイザリー事業などに所属し、早い段階より専門的なスキルや知識を高めていくことが可能です。

給与

大卒月給24万5000円以上(2019年度新卒)

基幹職(専門)カスタマーリレーションコース

基幹職(専門)「カスタマーリレーションコース 」は、リテール・事業法人部門うちの各拠点にて、企業のオーナーや中小企業を含めた、個人営業を中心とした営業活動を行ないます。

基本的には営業ですが、場合によっては、コーポレート部門での勤務になることもあります。

給与

大卒月給24万5000円以上(2019年度新卒)

基幹職(専門)プランニングスペシャリストコース

基幹職(専門)「プランニングスペシャリストコース」は、リテール・法人営業部門や大企業・金融・公共法人部門といった本部セクションや、コーポレート部門において、データ分析やリスク解析などを行なう仕事です。

この他、財務、主計、人事などのバックオフィス業務において、企画や、企画に関連する業務に取り組みます。また、仕事によっては英語を必要とするものもあります。

給与

大卒月給24万5000円以上(2019年度新卒)

特定職ビジネスサービスコース

特定職「ビジネスサービスコース」は、リテール・事業法人部門にて個人向けのコンサルティング営業、預金為替、ローンや融資といった業務を行なったり、営業事務や信託事務などのバックオフィス業務を担当したりします。

特定分野を中心に様々な分野の専門性を高めることができます。

給与

大卒月給24万5000円以上(2019年度新卒)

特定職コーポレートオペレーションコース

特定職「コーポレートオペレーションコース」は、本部セクション(リテール・事業法人部門、大企業・金融・公共法人部門、アセットマネジメント部門等)や、戦略企画、財務・主計、人事などといったコーポレート部門での海外拠点管理やリスク管理などを行ないます。

業務によっては英語が必要となる場合もあります。

給与

大卒月給24万5000円以上(2019年度新卒)

みずほ銀行の給与・年収

株式会社みずほ銀行に転職後の年収、気になりますよね。

自分の年収はどれくらいになるのか、株式会社みずほ銀行の社員のおおよその平均年収をみてみましょう。

全体の平均年収

株式会社みずほ銀行の社員の平均年収は、「745万円」でした。

平均年収は年々上がっていて、2013年以降は700万円台に到達しました。

年代別の年収

年代平均年収
20〜24歳383.9万円
25〜29歳591.6万円
30〜34歳715.1万円
35〜39歳794.3万円
40〜44歳837.1万円
45〜49歳944.0万円
50〜54歳973.5万円
55〜59歳880.7万円
60〜65歳580.2万円

みずほ銀行の競合企業と平均年収比較

企業名平均年収
みずほ銀行745万円
三井住友銀行882万円
三菱東京UFJ銀行838万円
りそな銀行658万円
ゆうちょ銀行653万円

みずほ銀行と、その他の銀行で平均年収を比較してみました。

3大メガバンクである「三井純友銀行」、「三菱東京UFJ銀行」と比較した場合、平均年収はおよそ100万円から140万円ほど低いということがわかります。

一方、3大メガバンクではない「りそな銀行」、そして「ゆうちょ銀行」と比較した場合は、先ほどの3大メガバンクとは逆に、みずほ銀行の平均年収の方が100万円ほど上回っています。

平均年収に限って言うと、みずほ銀行の社員の平均年収は、他の3大メガバンクよりは低く、それ以外の銀行よりは高いということが伺えます。

給与に関する口コミ・評判

前職では成果に関係なくボーナスの額は一律でしたが、今は頑張った分ボーナスがつくため仕事への意欲がわきます。ボーナスの基本は1回2ヵ月ですが基幹職、特定職関係なく努力に応じてボーナスの金額が変動します。

同業他社と比較すると少し給与が少ないという気がしなくもありませんが、毎年少しでも昇給があるので満足しています。特に、4年目になったときの昇給幅はかなり驚きました。続けていれば評価もされやすいと思います。

企業が安定していているため、ボーナスをしっかりもらうことができます。また、組合活動も盛んなので、意見を出しにくいと思われがちな給与についての意見も、比較的反映されやすい環境だと感じています。

正直、忙しい支店とそうではない支店の業務量の差が激しいです。けれども、給与水準は変わらないため、少し不満があります。一般的な給与水準よりは高いとは思っていますが、仕事に見合った評価をして欲しいです。

初任給がかなり少なく、驚きました。ただ、年功序列の制度があるのか、年次が上がるにつれて給料が上がっていきます。順調に昇進すれば、30歳で1000万円をこえることもあるようなので、頑張りたいと思います。

みずほ銀行の福利厚生制度

株式会社みずほ銀行の福利厚生も気になるところですね。

しっかり確認しておきましょう。

持株会制度

株式会社みずほ銀行が所属するみずほフィナンシャルグループでは、従業員組合というものがあります。

その取り組みの一環として、従業員持株会を実施しています。

これは、みずほフィナンシャルグループの企業価値向上に関係するインセンティブの付与、そして、社員の中長期的な資産形成支援の一環として行なわれいるものです。

「みずほフィナンシャルグループ」「みずほ銀行」、「みずほ情報総研」の、全ての従業員を対象に導入されています。

社員毎のニーズに応じた住宅関連制度

「社員毎のニーズに応じた住宅関連制度」とは、例えば、実家ではない家から職場に通う社員を対象に独身寮を提供したり、家族がいる社員には家族寮や借り上げ社宅を提供したりしています。

また、場合によっては住宅補助などが出ることもあります。

さらに、住宅ローンの融資の融通がきくなどの制度もあるようですから、社員一人一人の状況を鑑みてそれぞれにあった住宅関連制度が用意されていると言えます。

カフェテリアプラン

カフェテリアプランとは、住宅手当や自己啓発本の購入の際に使える、株式会社みずほ銀行が社員に付与するポイントのことです。

事務職と営業職で付与されるポイントに差があるなどの規定はありますが、このカフェテリアプランで付与されたポイントを利用することで、通常よりもお得に利用できるサービスが増えています。

このカフェテリアプランは、「ベネフィット・ワン」のサービスで、例えば、資格取得費用補助や、通信教育費用補助など自己啓発に利用することができます。

その他にも、人間ドックや財形補助など自分の資産形成にも活用が可能です。

昼食費補助

実は需要が高いのが、この「昼食費補助」ではないでしょうか。

株式会社みずほ銀行の支店には社員食堂がついていますから、毎日の食費を抑えることができます。1食あたり250円ほどで、給料から天引きとなります。

福利厚生に関する口コミ・評判

社員食堂があるのがありがたいです。毎日社員食堂でもあきないくらい、値段にしては十分なランチを楽しめると思います。基本的にはお昼時間であっても外には出ませんので、社員食堂があるのはありがたいことです。

自宅から勤務することが難しい社員は、住宅費用のサポート制度があるので数万円で社員寮に住むことが出来るようになっているところはいいなと思います。個人にあわせて住宅費用が出たり、寮に入れたりするので嬉しいです。

毎日清掃業者が入っているので、オフィス内が清潔に保たれている感じがします。清掃業者プロで、しっかりと細かいところまで掃除してくれるので気持ちよく仕事を進めることができていると感じます。

財形貯蓄や社員持ち株会などの制度があるのはとても良い取り組みだと感じています。前職では持株会に入っていなかったのですが、安定企業だからこそしっかり恩恵を受けて仕事もやりたいと思います。

カフェテリアプランという福利厚生があります。私は事務なので付与されるポイントは少ないと感じることもあります。ポイントを使える商品種類を増やして欲しいと言う意見を出しますが、採用されたことはありません。

勤務時間・休日休暇

基本的に休日は完全週休二日制(土日祝)、また、その他の休日はカレンダー通りのことが多いです。

勤務時間は、定時は8時40分から17時10分で休憩が1時間ありますので、実働時間は7時間30分になります。

有給休暇

株式会社みずほ銀行の場合、有給休暇は初年度を除き毎年20日間付与され、半日単位で使用することができます。

付与された年度に消化しきれなかった年次有給休暇は次年度に繰り越されます。

また、年次有給休暇とは別に「連続休暇(1年に1度、それぞれ連続して5日間と2日間の休暇を取得する制度)」、「スポット休暇」の取得を促しています。

加えて、「リフレッシュ休暇」、「ボランティア休暇」「自己啓発休暇」等があります。

産前産後休暇、育児休暇

株式会社みずほ銀行は女性社員の割合も多く、産前産後休暇と育児休暇をとって復帰している社員も多くいます。

また、復帰後も例えば、「子供を預けている保育所から電話があって帰らないといけなくなった」という場合にも、基本的には快く送り出してもらえる社風が根付いています。

さらに、産前産後休暇、育児休暇取得の取り組みの一環として、復帰後は、曜日ごとに時短勤務なのか、フルタイム勤務なのかを選択できるようです。

その他にも、株式会社みずほ銀行は、2019年3月までに男性の育児休暇休業100%を目指しています。

これに関連して「配偶者出産休暇」という制度もあります。

主に男性が利用する休暇で、配偶者の出産に際し、本人からの申請で最大5日間休日を取得できるという特別休暇です。

ちなみに、2016年度の育児休業取得者は、男性704名、女性2042名です。

残業時間について

銀行の仕事は個人情報を扱うことが多いため、持ち帰っての仕事はできません。

また、正直、どの職種で勤務するかにより残業時間は大きく異なります。

営業系職種の場合は時期によっては残業が続いてしまうこともあるようです。

一方、事務系職種の場合は定時で帰宅できることが多いようですが、繁忙期などは多少残業時間が出ることもあるでしょう。

フレックス制導入について

職種によりますが、定時勤務だけではなくフレックス制の選択も可能です。

さらに、フレックスの場合はコアタイムの有無や時差勤務を選択することができます。

勤務時間・休日休暇に関する口コミ・評判

休日はカレンダー通り休めることが多いです。加えて、有給休暇を消化しやすい環境である点も評価したいと思います。消化しきれなかった有給休暇は退職時に消化できたり、介護休暇のために積み立てたりすることが可能です。

希望休を出すものの、銀行が忙しい日は休めないですし、基本的には勤続年数が長い人から希望休をとっていくので、入社したばかりの新入社員は休みを希望の日にとれなくなってしまうこともあります。

毎週水曜日はノー残業デイです。仕事を持ち帰ることができないので休む時はしっかりと休めていると感じます。

社内の教育・研修制度

入社後の配属部署や職種により受け入れ研修は多少変更しますが、基本的な研修は以下のとおりです。

  • 新入社員研修
  • キャリアデザイン研修
  • 各種業務別研修
  • 自己啓発支援制度等
  • 「みずほユニバーシティ」

「みずほユニバーシティ」とは、海外MBA留学や異業種交流会など、外部の教育支援を活用した株式会社みずほ銀行独自のプログラムです。

教育・研修制度に関する口コミ・評判

マニュアルに業務フローが細かく記載されているので、わからないことがあれば読んだら理解できます。ただ、マニュアルが細かい分質問はしにくい雰囲気があるように感じます。

海外研修などに興味があるので、行きたいと思っています。しっかり実践的な知識などを身に着けられるのが良いと思います。

社内で気になる部署に1週間ほどの期間限定で研修を含めたインターンをさせてもらえる制度があり、自分のキャリアを考えて手を挙げることができます。

職場の雰囲気や社風

株式会社みずほ銀行の「社風」や、「職場の雰囲気」も知っておきたいですよね。

株式会社みずほ銀行勤務の社員が感じる会社の様子を見てみましょう。

自発的な挑戦が好まれる

株式会社みずほ銀行には、キャリア形成支援制度があり、若手の成長を大事に考えています。

この制度は「支店長公募制度」「若手課長公募制度」「ジョブ公募制度」の、3つの公募制度があります。

支店長公募制度とは、2003年から実施されている若手層の育成のために設けられた制度です。

また、若手課長公募制度は、組織活性化と現場強化の実現のために2013年より導入されました。

ジョブ公募制度とは、グループに所属する企業内で部署や会社をまたいだ職種転換を行なうことができる公募制度です。

これらの制度は、「早いうちからさまざまな経験を積んで昇進・昇格したい」という、意欲を持った人には挑戦してみる価値のある制度だと言えます。

役割が明確な組織

銀行にはよくあることだと言いますが、株式会社みずほ銀行も例に漏れず学歴である程度、社内での将来の役割が決まっているようです。

高学歴者の中でも幹部候補は「ブレイン」、それ以外は「ソルジャー」と呼ばれるなど、学歴社会となっています。

学歴社会とは言え、高い専門性を身に着けた社員にも役職登用の機会はあるようですから、要は自分自身の努力次第ということになりそうです。

職場の雰囲気や社風に関する口コミ・評判

人間関係はよいと感じています。子供の急な発熱などで早退しないといけないときも、上司が「早く帰りな」と言ってくれるのでありがたいです。

社員のキャリアを考えてか、異動がかなり頻繁に起こります。このため、人間関係は割とフラットだと感じています。

全体的に、「お客様のために」という意識が強い人が多いので、お客様に有益なキャンペーンなどが出たらモチベーションがあがり、雰囲気が良くなるような気がします。

みずほ銀行への転職で役立つ転職サイトorエージェント

株式会社みずほ銀行へ転職をするのであれば、エージェントへの登録が必要になってくるでしょう。メガバンクは基本的には、中途の求人を公募で行なうことはありません。

中途募集の多くが非公開で行なわれますから、株式会社みずほ銀行の中途求人も非公開で行なわれます。具体的にどのエージェントを活用するとよいのか紹介します。

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dodaは、パーソルキャリア株式会社が運営するエージェントです。

非公開求人も多数扱っているため、株式会社みずほ銀行への転職には欠かせないエージェントと言えます。

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エン・ジャパン株式会社が運営するAMBI(アンビ)は、ハイクラス求人に特化した転職サイトです。

株式会社みずほ銀行への転職はハイクラスの転職となりますから、ハイクラス人材に特化した転職サイトを利用するのも方法の一つです。

まとめ

ここまで、株式会社みずほ銀行へ転職するための情報をお伝えしてきました。

株式会社みずほ銀行のキャリアは、誰にでも開かれているというわけではありません。

しかし、しっかり手筈を整えて転職活動へ望めば株式会社みずほ銀行へのキャリアも開けるでしょう。

ここに記載した内容がすべてというわけではありませんが、記載した内容が少しでも役に立ち、株式会社みずほ銀行への転職が成功することを願っています。

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